電機業界の明暗

電機メーカー各社の決算発表が続いています。

SONY・Panasonic・シャープといった弱電専業メーカーが軒並み大赤字で、日立・三菱電機・東芝などの総合電機メーカーは概ね堅調です。

日立なんかは二期連続で過去最高益達成ですもんね。

う〜ん、ちょっと前は逆だったんですが…。

当時は事業の集中と選択が出来ていない総合電機メーカーが負け組で、弱電専業メーカーが勝ち組評価だったんですよね。

ビジネススクールの教科書にもそう書いてありました。

分からないものです。



傍目に見ていても、テレビを始めとするエレクトロニクス製品の値段の下がり方は気の毒になります。

パソコンの価格性能比の向上は、CPU・メモリーといった半導体という歩留まりに大きく影響される製品特性があったからこそ。

テレビの液晶/プラズマパネルや、各種制御コントローラー、HDDなんかは半導体ほどの生産効率の変動がないと思うので、ここまで急激に値段が下がっては利益を出すのは至難の業だろうと思いますね。

何かがおかしいのでは…?

ネット上の評判なので信憑性は分かりませんが、原因が韓国メーカーの国を挙げてのダンピングにあるのだとしたら、世界中の電機メーカーが多大な被害を被っていることになります。

消費者の側からするとそりゃ安いに越したことはありませんが、50インチのテレビが10万円しないって異常じゃないですか?

消耗戦に巻き込まれているメーカーの人が可哀想です。



そう考えると、クルマの値段って変わりませんよね。

モデルチェンジで値段が下がった記憶ってあまりありません。

はてさて、どっちの業界が正しいのか…。